★中央区/マッサージ店経営/T様/40代/女性
T様からのご相談内容:
以前によくご来店を頂いていたお客様が来なくなってしまった
最近、既存のお客様の来店頻度が低下しているように感じます。
なかには頻繁にご来店を頂いていた常連のお客様との繋がりが途絶えることもあります。
こちら側に何か不手際があったのではないかと心配になります。
そういった足が遠のいてしまったお客様に対して何か出来ることがあれば知りたいです。
■導入事例
既存や常連のお客様の来店頻度が減少した原因には様々な理由が考えられます。
そして、もしその理由が「引っ越しをしてしまった」などお客様の都合によるもの以外であれば商品やサービスを提供する側がアプローチ方法を改善することで再度働きかけることが可能です。
ご相談を頂いた際に顧客情報の有無を確認したところ、お持ちだということでしたので「DM」に手書きのメッセージを添えて送付しました。その結果、26%のインバウンドを獲得し、来店頻度の大幅な改善に繋がりました。
★中央区/飲食店経営/K様/40代/男性
K様からのご相談内容:
近隣に飲食店が増えたことによりお客様の来店頻度が減少してしまった
中央区で飲食店を経営していますが、最近ライバル店が次から次へとオープンしています。
そのせいか以前に比べ来店頻度も全体的に減ったように感じます。
それ以外にも近頃の物価高や光熱費の高騰もあり単純に利益も減少しています。
こういったときに何かできることはないのか教えて欲しいです。
■導入事例
K様の場合、近隣に飲食店が増えたことによる集客の減少を危惧されておりました。
ここで考えるべきところは「お客様がご来店する理由」をこちら側から作ることです。
来店理由には価格やロケーション、商品やプロモーションなどの様々な要因がありますが、
今回は「いらっしゃいませ」から「ありがとうございました」までのオペレーションを見直しスタッフサービスの向上を図りました。
小規模ビジネスにおいて最も重要なことのひとつに「お客様の感情に寄り添うこと」があります。
お客様に「良いお店だな」「応援したいな」と感じてもらうことが次の来店動機に繋がります。
★東区/飲食店経営/I様/30代/女性
I様からのご相談内容:費用をかけず売上を上げたい
私の地元ということもあり東区でスナックを立ち上げました。
ご来店を頂くお客様は近隣の方が圧倒的に多く、基本的に常連さんで成り立っているお店なので
安定はしているものの、ここから売り上げをアップさせることが難しいです。
もしも費用をあまりかけずに少しでも売り上げをあげる方法があれば教えて欲しいです。
■導入事例
売上を増やす際には「客数」と「客単価」は分けて考えます。
業態はスナックということもあり、あまり費用をかけずにということですので客単価を中心にお話をしました。
まず客単価を上げる際に注意しなければいけないことは「単純な値上げにお客様は敏感である」ということです。
そのため客単価を上げるためにはお客様側からの視点が必要になり「どの場面で客単価を上げられるのか」を1つずつ分解して考えます。
今回は通常のメニュー表とは別に「お得意様専用メニュー」を作成し、オーダーを伺う際のお声がけを増やしたことで客単価が18%アップしました。
★西区/ネイルサロン店経営/M様/30代/女性
M様からのご相談内容:
リピーターのお客様が少ない
新規のお客様にお店を知って頂くために某割引サイトを利用しておりますが、1度きりのご来店が多くリピーターを中々増やすことが出来ません。
掲載の利用料金と照らし合わせた時、ほとんど利益が残らない状況になっているのですがこういった場合どうすればいいでしょうか?
■導入事例
割引サイトからご来店を頂いたお客様の中には、そのサービスの特性ゆえに料金の安さだけが来店動機というケースもあります。
しかし、自分に合ったお店を探しているお客様が一定数存在することも事実です。では、初めてご来店をしていただいたお客様に今後もお店に通ってもらうためにはどうすれば良いのでしょうか?
お客様には「新規客」「既存客」「常連客」とそれぞれのフェーズがあり、新規のお客様にはアフターフォローを徹底することが何よりも重要です。ネイルサロンという業態の特性を生かし、顧客リストを活用することで「誠意」と「感謝」を伝え定期的にお客様のパーソナルに沿った料金以外の魅力を発信し続けたことで再来店の割合が38%増えました。
★豊平区/整骨院経営/Y様/40代/男性
Y様からのご相談内容:
毎月の売上を安定させたい
職業柄仕方がないところではあるのですが、
曜日や時間帯によって暇になってしまうことが多いです。
また、ここ数年でお客様の層がガラッと変わったような印象を受けています。少しでも売上が安定するための方法があれば教えて欲しいです。
■導入事例
いわゆる「院」の文字がつく業態では医療法による広告規制などがあり、積極的に露出をすることが難しいという現状があります。
今回は通院なさっている患者さんの中に運送会社の幹部の方がいらっしゃったことと、毎月大きい金額ではなくても構わないので安定した売上が欲しいということでしたので、法人企業への出張診療サービスの導入をしました。
物流業界では腰痛などを抱える従業員も多く、結果的に福利厚生の一環として長期のご契約をいただいたことで売上の安定に繋がりました。
また、運送会社ではこれを機会に従業員の健康に注目することで、離職率の低下にも期待を寄せているとのことでした。